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あなたの土地を診断します | 目黒・世田谷の不動産仲介お役立ち情報


    日本は地震大国

過去の歴史を振り返ってみても、「大地震は必ずやってくる」ということを忘れてはいけません。日本は4つのプレートに囲まれた地震大国であり、大地震は繰り返し起こり、それは日本全国どこにいても、いつやってきても不思議ではありません。

私たちが住む住宅は、過去の大地震を含むいくつもの地震を経験し、その都度地震の影響を検証・耐震強化がなされてきましたが、その損害が住宅のある敷地、つまり地盤と大きく関係していることがわかっています。


一般的に地盤が軟弱な敷地、新しく造成された敷地、埋め立てられた敷地に住宅を建てる場合、より十分な備えをする必要があるといっていいでしょう。また、そうした土地はたとえ大地震がこなくても、不同沈下して家が傾いたり、傾くことで各部の設備が損傷するなど、住宅の寿命を早める原因になってしまうこともあります。

日本全国どこに住宅を建てるにしても、まずは地盤を調査することが大切です。もし地盤が軟弱であることがわかったら、「基礎杭を打つ」「地盤改良を行う」「建物上部を頑丈にする」など耐震強化を図ることです。過去、住宅を建てることを優先するあまり、住宅会社は地盤調査を積極的に行っていませんでした。一方、土地の所有者(施主)も、自分の敷地がどのようなものなのか、ほとんど関心を持たずに来ました。近年、これらが原因で地盤に関するトラブルが急増しています。ある統計によると、住宅に関するトラブルの約7割が地盤に起因するという報告もあり、弊社では「住宅を購入する」「宅地を買って家を建てる」前に、先ずそのことを注意していただきたいと思っております。

平成23年3月11日午後2時46分、東北沖を震源とするマグニチュード9.0の大地震が東北・関東地方を中心に襲いました。地震による建物の損傷・倒壊はもとより、津波による被害はすさまじく、死者・行方不明者が2万人を超えるのは関東大震災以来、最悪の地震災害となりました。また、この東日本大震災が起こる約16年前には、倒壊家屋15万戸、死者・行方不明者合わせて6000人を超える阪神大震災がありました。これらのことから世界的にみても日本はもともと地震の多い地域に存在し、今後も大地震がいつ起きてもおかしくない状況であり、この日本で住む限りにおいて、住宅は十分な耐震性能を備えなくてはならないことは言うまでもないでしょう。

家屋の直接的な被害が大きかった阪神大震災の例をみると、地震発生後その被害状況がわかってくるにつれ、「老朽化した建物」「耐震性能が十分でなかった躯体」「耐力壁のアンバランスな配置」といった住宅の被害が著しいと報じられました。また、さらに詳細な被害状況がわかるにつれ、震度7の地域が帯状に分布していたこと、同年代の家屋であっても、建てられた敷地によって被害状況が大きく違っていることが判明しました。このことは住宅の耐震性は、敷地(地盤)の良しあしに大きく左右されるということでした。このように建物を構造的に柱・梁・筋違いなど強固なものにしても、最終的に住宅が建つ敷地の地盤が軟弱であれば、地震に対して万全な備えではないということの証左です。

    住宅着工前に、地盤を徹底調査!

家が建った後では地盤を改良できる範囲は限られることは、説明しなくてもおわかりだと思います。そのためにもまずは建設着工前に、確かな地盤調査をすることが最も重要だといえるでしょう。一見しただけだと素人の方には難しい敷地調査。その土地が過去どのような経緯をたどっているか、例えば以前は田んぼや沼地だったとか、山を切り崩した造成地だったとか、何十年も前のことになると、周辺の景色からでは想像もできない環境になっていることもしばしばあります。


弊社では、まずはその土地が以前どのようになっていたか、近隣住民への聞き込みや敷地・道路の形状、過去の古地図などから基本的なことを確認していきます。その上で、住宅建設会社と協力して地盤調査(一般的にスウェーデン式サウンディング試験機を用いた調査)を行います。これは試験機のロッドを地中に回転させながら埋め込み、その必要な回転力、振動、音などから地中の状況を調査する方法です(右写真)。

さらに徹底した地盤調査が必要である場合、株式会社地盤ネット様が提供する「地盤セカンドオピニオン®」による詳細な地盤調査と最適な耐震対策をご提案いたします。これらの専門的な調査、アドバイスにより、安心で安全な耐震性の優れた住宅を建てる、提供することをお約束いたします。

2016/03/25

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